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【2021年】越境ECプラットフォームを徹底比較！選定ポイントも解説
2021.12.28
「越境ECでおすすめのプラットフォームは？」
「世界各国ごとにおすすめのプラットフォームを知りたい」
越境ECビジネスを展開する際に、上記のような疑問を抱える場合も少なくありません。
越境ECであれば、日本に拠点を置きつつ幅広い海外ユーザーへ自社商品を販売することが可能です。現在では世界各国ごとに需要の高いECプラットフォームが存在しており、特定のニーズやジャンルに焦点を合わせて自由に選定が行えます。
しかし、越境ECを開始するに当たり、自社商品のニーズに合わせたプラットフォームの選定が難しく、出店が遅れているケースも珍しくありません。
当記事では、世界各国でおすすめの越境ECプラットフォームについて徹底解説しています。プラットフォームの種類や選定ポイントについても紹介しているため、越境ECの展開でお悩みの方はぜひご参照ください。
[目次]
越境ECプラットフォームとは
越境ECプラットフォームは「自社型EC」と「モール型EC」の2タイプ
越境ECに強い自社型ECプラットフォームを比較
中国で人気のモール型プラットフォームを比較
アメリカで人気のモール型プラットフォームを比較
ヨーロッパで人気のモール型プラットフォームを比較
東南アジアで人気のモール型プラットフォーム
越境ECプラットフォームを選ぶポイント3選
まとめ
越境ECとは、海外のユーザー向けにECサイトを通じて商品販売を行うことを指します。日本国内に拠点を構えながら、現地法人設立などのコストもかからず、国境を超えて販路拡大が可能です。
越境EC向けのサイトを構築する際には、基盤となるシステムを使用することが大半です。この越境EC向けに構築されたソフトウェアやシステムのことを「越境ECプラットフォーム」と呼びます。
越境ECプラットフォームは対象国の特色に合わせてニーズや機能が異なるため、あらかじめ自社商品の特色を十分に把握した上で、最適な選定を行う必要があります。
越境ECプラットフォームは、「自社型EC」と「モール型EC」という2つのタイプに分けられます。
ここでは、それぞれの特徴やメリット・デメリットについて詳しくみていきましょう。
自社型ECとは、企業あるいは個人が独自ドメインを取得し、自らサイトを立上げて商品販売を行う形式のこと。
自社型ECの場合、モール型のような規定が存在しないため、デザインや機能面のカスタマイズが自由に行えます。ロゴの表示やブランドイメージの確立など、販売商品のコンセプトに合わせて好きな要素を取り込むことが可能です。
また自社で制作したECサイトのため、販売手数料などの余剰コストも削減が行える点も大きなメリット。初期費用を抑えた状態からスモールスタートで気軽に運営を開始できます。
しかし1から構築したECサイトのため最初は顧客流入もなく、収益化が見込めないことはデメリットのひとつ。更に越境ECの場合は、外国語対応や通貨の設定なども全て自分で行う必要が出てくる点にも注意が必要です。
モール型ECとは、簡単に言うとインターネット上のショッピングモールのようなもの。ひとつの大きなサイト内に複数のショップが出店し、商品販売を行っています。
モール型ECに出店する最大のメリットは、始めから大きな集客能力と認知度を獲得していること。1から顧客流入を促す必要がなく、商品の魅力やニーズとの合致があれば、すぐに購入へつなげることができます。
また、モール型であれば既存のフォーマットや機能が充実しているため、初心者でも簡単にサイト運営が行えます。越境EC向けに構築されたモールの場合、外国語対応や通貨設定などの機能も充実しているケースが多く、専門的な知識なしでも十分商品販売が可能です。
しかし、モール型であれば出店費用や販売手数料などのコストが必ず発生します。また、機能面やデザインのカスタイズもある程度制限されてしまうため、ブランドの個性を強く打ち出すことは難しくなります。特徴ある商品でも、多くのショップが立ち並ぶ中に埋もれてしまう点はモール型のデメリットと言えるでしょう。
続いては、越境ECに強い自社型ECプラットフォームについて比較していきます。
一言で自社型ECといっても、それぞれサポート内容や機能面、デザイン性などに違いが生じます。モール型ECにはない独自の特徴も備えているため、下記で代表的なプラットフォームを詳しくみていきましょう。
Shopifyは、カナダに拠点に置く世界最大のECプラットフォーム。全世界175か国でおよそ100万店舗ものショップが開設されています。外国語翻訳や国内外の発送・決済サービスなどにも対応しているため、国や地域を選ばずに越境ECビジネスをスタートすることが可能です。
また、デザイン性の高さもShopifyの大きな魅力のひとつ。100種類を超える公式デザインテンプレートが存在しており、自社商品の特性に合わせて自由にデザインをカスタマイズできます。HTMLなどの知識がない状態でも簡単に高品質なECサイト制作が可能です。
料金プランは大きく分けて下記の4つ。
ベーシックプラン：毎月29USD(約3,200円)
スタンダードプラン：毎月79USD(約8,600円)
プレミアムプラン：(毎月32,500円)
Shopifyプラスプラン：2000USD(約218，00円)
販売規模によって柔軟にプランが選択できる点も、Shopifyの特徴です。個人向けのスモールビジネスから億単位の大規模サイトまで利用可能となっています。
MagentoはAdobeが提供しており、世界的にも大きな支持を受けているECプラットフォーム。同プラットフォーム上での取引額は、年間で1,000億米ドルを超えるほどの知名度を誇っています。
大きな強みは、販売商品のジャンルや規模にかかわらず、グローバル展開に向けた様々なサポートに対応していること。現地の通貨や決済方法の導入からサイトデザインまで、ローカライゼーションを活用した柔軟なカスタマイズが可能です。また、150以上の言語設定が行える点も魅力的なポイントと言えるでしょう。
Adobeならではの高品質なサイトデザインが実現できる点も魅力のひとつ。ただ、デザインテンプレートではなく、PHP等から自分でサイト構築を行う必要があるため、知識のない方の場合は開発会社へ依頼するなどの手間がかかります。
料金プランは、Magento Open Source（無償）とMagento Commerce（有償）の2つが展開されており、機能面やサポート面に差が生じます。
LunchCartはアジア圏での越境ECに特化したプラットフォーム。同プラットフォームの大きな強みは、中国や台湾、ベトナム、シンガポールなど、およそ160もの通貨に対応していること。商品を日本円で登録するだけで、その時のレートに合わせて各通貨への変換表示を可能にしています。各言語のテキストさえあれば、何言語まででも設定が行えます。
また、総合通販と単品販売の両方を可能にしている点も魅力のひとつ。単品通販においては、現地にローカライズされたフォーム一体型のランディングページを作成できます。そのほかにも、定期購入システムやサイト分析機能、SMS・MMSでの通知など、多彩なサービスが活用可能です。
アジア圏を中心に、現地の多彩な物流システムと連携しているため、初めての越境ECでも安心。越境EC向けの補助金・助成金に関するサポートにも対応しています。
初期費用は55,000円～、月額費用は32,780円となっています。導入に向けて、公式サイトから見積のシミュレーションも行えます。
Wixはイスラエル発祥のECプラットフォーム。初めての方でも簡単に高品質なECサイト制作が行えることもあり、日本でも幅広く普及しています。
最大の魅力は、500以上ものテンプレートから自由にデザインが選択できること。直観的にカスタマイズが可能で、大規模ECサイトと遜色ないデザインが実現できます。商品ギャラリーや関連商品一覧、カードに追加ボタンなど、各機能ごとにパーツが別れており、制作者はそれらをドラッグ＆ドロップだけでページ上に設置することが可能です。
クレジットカードやコンビニ決済、Pay-easyなどの多彩な決済方法を導入できるため、購入者のニーズにも柔軟に対応できます。また、FacebookやInstagramなどを通じて、複数の販売チャネルに商品を掲載できる点も魅力のひとつと言えるでしょう。
ホームページ制作のみの場合は、毎月900円のベーシックから導入可能。ECサイト制作の場合は、毎月1800円のビジネスプランから選択が行えます。
現在世界で最も大きいEC市場規模を誇る中国。中でも材質や性能の優れた日本製品はECサイト上でも手軽な価格で購入可能で、幅広いニーズを獲得しています。
以下では、中国で人気の越境ECプラットフォームを比較してみていきましょう。
中国EC市場の中で約50％ものシェアを占めるECモールと言えば、アリババグループの「天猫（T-mall）」。現在T-mallは会員数およそ6,500万人、店舗数は7万を超える巨大モールとなっており、花王やマツモトキヨシといった大手企業も出店していることで有名です。
中国国内法人向けECサイトの「天猫（T-mall）」と、海外法人向けECサイトの「Tmall Global（天猫国際）」という2つに大きく分けることができます。
Tmall Globalでは、世界92か国、およそ2万5000もの海外ブランドが出店しており、中国市場を一人勝ちしている状態です。その中でも日本製品は特に人気が高く、2019年に世界20か国以上もの出店ブランドが参加した「天猫ダブルイレブンショッピングフェスティバル」では、国別売上ランキングで第1位を獲得しています。
模造品や非正規品を取り締まり、高い信頼とブランド力を維持するため、出店規制が厳格に定められている点も大きな特徴です。出店保証金も$25,000と高額ではありますが、売上向上には特におすすめの越境ECモールとなっています。
京東商城（JD.com）は中国市場でおよそ31％もシェアを誇る越境ECモール。総合的なジャンルの販売が行えるものの、家電製品に強く特化しているプラットフォームとして有名です。
2015年には日本製品専門サイト「日本館」もオープン。日本企業の誘致に力を注いでおり、CannonやPanasonic、CASIOなどの大手家電量販店も多数出店しています。
またヤマトグローバルロジスティクスジャパンと連携し、日本企業からの出店サポートを実施している点も魅力的なポイントのひとつ。京東国際からの注文を受けてから配達完了まで、最短4日というスピード感を実現しています。
出店費用は$10,000と、Tmallと比較すると少し安く設定されています。日本企業の出店も行いやすいため、家電製品の販売を検討する場合は最適なECモールとなっています。
考拉海購（Kaola）は、Tmallと同様にアリババグループの運営する越境ECモール。2015年にサービス開始となった比較的新しいモールですが、現在中国市場の24％を占めるほど高い人気を誇っています。
80か国以上、およそ1万以上ものブランドが商品販売を行っており、総合的なジャンルを取り扱っています。顧客層が80％以上女性であり、年齢層も19～35歳が多いことから、化粧品・コスト用品や生活雑貨などに特化した店舗が多く存在します。
花王やカルビーなど、大手日本企業も数多く出店している点も特徴のひとつ。2017年に日本国内にて「HQG Japan株式会社」という日本法人が設立されていることから、考拉海購での日本製品のニーズの高さが伺えます。
Tmallや京東商城と比較して価格が安いこともあり、若年層の女性向けに商品販売を行いたい場合は特におすすめの越境ECモールと言えるでしょう。
アメリカも中国と同様に、越境ECでは欠かせない巨大市場です。AmazonやeBayを始め、認知度も高くて参入しやすいモールが多く存在しています。
下記では、アメリカで人気の越境ECモールを比較してみていきましょう。
アマゾン（Amazon.com）はアメリカEC市場で1番のシェア率を誇り、世界19か国以上で利用される有名な越境ECモール。2018年には全世界の有料会員数が1億人を突破したほど、幅広い年代や国の人に知られている巨大モールとなっています。
Amazon.india(インド)やAmazon.co.uk(イギリス)、Amazon.de(ドイツ)など、それぞれの国に応じて独立したモールを展開している点が大きな特徴です。 出品方法は日本国内で行うのと同様に、各国のプラットフォームからアカウント登録し、出品を行えば商品を販売できます。
１つの統合アカウントにて出品を開始する場合、Amazonグローバルセリングから申し込みをして審査を受ける必要があります。
料金プランは大口出品で月額4,900円、毎月49点までであれば1商品につき100円の小口プランが選択可能です。他の越境ECプラットフォームと比較しても、リーズナブルに幅広い国々へ商品展開が行える点は大きなメリットとなります。
eBayはアメリカで1995年に設立されたECプラットフォーム。当初はCtoCがメインのフリーマーケットとして登場しましたが、現在ではカナダやドイツ、フランス、イギリスといった世界190か国にわたって浸透する越境ECモールとなっています。
eBayのアカウント登録は無料。プランは大きく6つに別れており、小規模の運営であれば無料で出品まで行えます。とにかく手軽にスモールスタートを切れるのが大きな魅力と言えるでしょう。
Amazonと比較すると、eBayでは低価格で商品購入するユーザーが多いため、低コストから商品販売を始めたい場合には最適な越境ECプラットフォームとなっています。
メルカリ（mercari）は日本でスタートしたCtoC向けのフリマアプリです。日本国内でトップシェアを誇るプラットフォームですが、2014年にアメリカへ進出して以降もわずか1年8カ月で1000万ダウンロードを突破するほど人気を博しています。
メルカリの大きな魅力は、多種多様なジャンルの商品をリーズナブルかつ手軽に出品可能なこと。アパレルからおもちゃ、生活用品、アイドル関連グッズ、書籍など様々な商品が販売されています。
現在は出品から落札に至る手数料が無料のため、参入するハードルも低くなっています。他のプラットフォームを比較すると、企業だけでなく個人でも気軽に販売をスタートできることから、越境ECへの活用も非常に注目されています。
続いては、ヨーロッパで人気の越境ECプラットフォームについて比較していきましょう。
Vintedは2008年にリトアニアで設立された越境ECプラットフォーム。日本で言うメルカリのように、フリマアプリ形式でユーザーの身に付けなくなったアパレル製品やアクセサリーなどを売り買いするためのサービスです。
現在の最大市場はドイツとフランス。それ以外にも、イギリスやオーストリア、ポーランド、スペインなど計11か国でサイト運営を実施しており、幅広い層に商品を届けることが可能です。
出品手数料や販売手数料、月額料金などの運営コストは一切かからない点も大きな魅力のひとつ。送料も購入者負担のため、海外向けに初めて商品販売をスタートする場合でも安心して登録できます。
G2Aは、ゲームユーザーに焦点を合わせた越境ECプラットフォーム。SteamやOrigin、PSN、Xboxなどのゲームコードを低価格で販売しています。ゲーム以外にも、PCソフトやオンラインチケットなど幅広い商品を取り扱っています。
個人間での売買や小売業者の出品などに活用されるため、非正規品を取り締まる際のチェックが存在しますが、出品自体はアカウント登録するだけで簡単に行えます。
ゲームコードの価格相場は時間単位で変動するため、出品時には対象商品の価格相場を確かめておきましょう。
Zaland（ツァランド）は、2008年にサンダル販売サイトとして設立された越境ECモール。現在では、大手ファッションサイトとしてドイツを中心に幅広い市場を保持しているプラットフォームとなっています。
メンズ・レディース・キッズの総合的なアパレル製品を販売しているほか、靴やアクセサリーなども幅広く取り揃えています。ユーザーアカウントを作成すれば、誰でもいらなくなった古着を下取りに出すことが可能です。
日本国内のファッションECサイトにZOZOTOWNがありますが、Zalandはその10倍ほどの規模を誇る巨大モール。ユーザーからの信頼も厚く、市場の大きな環境で商品販売をスタートしたい場合にはおすすめのプラットフォームと言えるでしょう。
Ottoは世界的にも大規模な越境ECプラットフォーム。ドイツ国内においては、Amazonドイツに続いて2番目のシェア率を誇る巨大モールです。
ドイツ語をベースとするECモールですが、対象国は近隣のフランスやイギリスなどのヨーロッパ全域まで幅広く商品提供が行えます。
得意とする商品ジャンルはアパレル製品や家電製品、インテリア。Eコマースでは初めてのリアルタイム送金システムを導入した企業でもあり、今後更なるジャンルの拡大とユーザー数の増加が見込めるとされています。
日本からの出品に関するサポート体制が整備されていない点は、デメリットのひとつ。外国語対応数も少ないため、他のECモールと比較しても、出品から発送まで障害が多くなることは念頭に置いておきましょう。
中国やアメリカと同様に、アジア圏でも着実に市場拡大を続けている越境ECプラットフォームが存在します。
Shopee（ショッピー）は2015年にシンガポールで設立され、東南アジア・台湾で最も急成長を遂げている越境ECプラットフォーム。現在は下記8か国を含む地域にてそれぞれ独立したマーケットプレイスを展開しています。
シンガポール
マレーシア
タイ
台湾
インドネシア
ベトナム
フィリピン
ブラジル
Shopeeでは日本語対応可能なスタッフが在籍しており、運営時の疑問点はいつでも気軽に質問できる体制が整っています。英語や中国語、韓国語などにも対応しているため、様々な地域の顧客にも、丁寧なコミュニケーションとサービス展開が可能です。
また、配送に関するサポートや、幅広い媒体での広告運用が行える点もShopeeの魅力的なポイント。Shopeeの内部広告のみならず、インフルエンサーを活用したライブ配信なども実施しています。
現在の料金は初期費用・月額使用料・販売手数料いずれも無料となっています。出店継続のための固定費が不要なため、個人からでも気軽に出店が行えます。充実したサポート体制のもと、初めての方でも安心して越境ECがスタートできるのがShopeeです。
最後に、越境ECプラットフォームを選ぶ上で重要な3つのポイントについてみていきましょう。
自社商品が出店先の国で売れやすいのか、ニーズが十分に確保できるのかといった点はあらかじめ調査しておきましょう。それぞれの国によって、現地で人気のある商品やトレンドは大きく異なります。調査を綿密に実施して、自社商品のニーズを見定めれば、最も越境ECで成果の見込める国が判別可能となり、ミスマッチを回避することができます。
また、一言でECモールといっても、1つ1つに個性がある点にも注意しましょう。例えばAmazonやEbayのようなオールジャンルを取り扱う大型モールならば、どのような商品でも基本的に販売が可能で、認知度の低いものでも売上につながりやすいというメリットがあります。しかし、何千万もの商品掲載が行われている中から自社商品の個性を主張し、上手にアプローチできるケースは珍しいため、ブランディングには時間が必要です。
一方で、アパレルや電化製品など、特定のジャンルに特化したECモールであれば、ユーザーの購買意欲も高いため、商品のアプローチが行いやすくなります。
越境ECの場合は、海外へ向けて商品販売を行うため、発送や通貨、言語などの障害をクリアしていかなければなりません。そのためにも、越境ECに関するサポート体制が充実しているプラットフォームをあらかじめ調査しておきましょう。
例えば、東南アジアや台湾ではShopeeのようなプラットフォームが人気を博しています。専属の日本スタッフが在籍しており、運営中の悩みや疑問などを相談することが可能です。
また、Amazonのような大型モールでは、既に世界各国専用のプラットフォームを構築しており、簡単に海外へ向けた出品ができるよう、日本語対応や出品手続きの簡易化などが進んでいます。
自社商品を販売したい国があれば、その地域に特化したプラットフォームを調査し、サービス内容を検討するのが最もおすすめです。
認知度が少ない状況で、販売経路を自社型ECサイトのみに絞ると、なかなか売上が見込めないケースも珍しくありません。
既に幅広い認知度を獲得している大型ECモールであれば、販売を始めたばかりの商品でも、自社型サイトのみで運営するより売上につながる可能性が高くなります。一方で、ECモールだけに出店して自社型サイトを運営しなければ、独自の販売経路が育たず、ブランディングや認知度の獲得にはつながりにくくなります。
越境ECで商品の売上を伸ばしたいのであれば、自社型サイトとモール型ECを両方運営していくことがおすすめです。商品の売上が安定後にECモールの出店数を減らしたり、自社型サイトのみに販売を限定するなど、柔軟に販売経路をコントロールしましょう。
今回は、越境ECにおすすめのプラットフォームについて詳しくまとめていきました。
越境ECのプラットフォームには、自社型ECとモール型ECという2種類のタイプが存在します。世界各国にはそれぞれの地域やニーズに特化したプラットフォームがあり、サポート内容にも大きな違いが生じます。「現地の通貨や言語に対応しているのか」、「現地と日本をつなぐ専属スタッフが在籍しているか」など、越境ECに欠かせない要素をあらかじめ調査しておくことが重要です。
また、自社商品の売れやすい国がどこなのか、ニーズについて把握することも大切です。自社商品の特性を理解した上で、トレンドや売れ具合とマッチする販売国を選びましょう。
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